肺がんの概要
肺がんは、2008年WHO世界統計においてがん死の第1位であり、全世界で毎年140万人が亡くなっています。一方、肺がんは、2005年の我が国のがん統計で約8万４千人が新たに診断され、男性で2番目、女性で4番目に多く、死亡数は2009年の統計で約6万8千人に達し、男性女性共に死因の第1位であることが報告されています。肺がんは、組織の型により非小細胞肺がんと小細胞肺がんに大きく分けられ、そのうち非小細胞肺がんが約８５％を占めます。
【肺がんの予後】
肺がん登録合同委員会の全国集計結果では、1999年肺がん外科切除例の術後の病期別の5年生存率は、IA期83.0％、IB期66.4％、IIA期60.1%、IIB期47.2%、IIIA期32.8％、IIIB期30.4%、IV期23.1%とされ、病期の進行とともに5年生存率は低下し、治癒するには早期で発見することが重要になります。非小細胞肺がんの全手術例の約40％程度は、遠隔転移や局所再発が術後高頻度に生じるため、術後成績の向上を目指した化学療法の併用が検討されており、近年病期IB～IIIA期の完全腫瘍切除ができた患者に対して、術後化学療法により予後の改善が期待できると報告されています。また、進行がんに対しても新規の抗がん剤、EGFRチロシンキナーゼ阻害剤などの分子標的治療薬が使用されて生存期間の延長を認めていますが、白金製剤を含む併用化学療法により腫瘍縮小が認められるのは30％程度で、いまなお肺がんによる死亡数は増加しており、既存の治療法のみでは十分といえないのが現状です。ゆえに、がん標準的治療と適切な緩和ケアの導入・医療連携によるQOLの維持・向上を含めた希望の切れ目のない総合的ながん治療を目指して実施していくことになりますが、肺がんを含む難治のがんの治療においては、標準的治療の効果が無くなった患者は「がん難民」になるという社会的問題が生じています。ゆえに臨床研究や臨床試験を推進することによって、新たな治療法を確立し、治療の選択肢を増やすことが必要になっています。当院が提供する多段階免疫調整によるがん治療において、私たちは臨床データを蓄積・解析し、治療成績の向上に取り組んでいます。